Google(グーグル)とはどんな企業？歴史・年表からみる成長の軌跡

「Googleってどんな企業？」
「何やってる会社？検索の会社？」
「どうゆう歴史があるの？年表は？」

このような疑問をいただいたことはないでしょうか？普段から当たり前のように使っているGoogleですが、意外とその歴史や軌跡は語られていないように感じます。

この記事では、

• そもそもGoogleってどんな企業？
• どんな事業があるの？
• 歴史や年表は？

といった内容について、紐解いていきたいと思います。

この記事を書いた人

Google（グーグル）とは

いわずもがな、Google（グーグル）は、アメリカのIT企業で時価総額4位のインターネット広告会社です。（2020年3月現在）

検索エンジン、Web広告、クラウドコンピューティング、ソフトウェア、ハードウェア関連の事業を展開しており、GAFA（Google Apple Facebook Amazon）の一つです。

様々な事業を展開していますが、メインの収益源は検索エンジンによる広告収入です。

「Googleってなんの会社？」と聞くと、「検索エンジンの会社」と答える人が多いように感じます。もちろん間違ってはいないですが、正解は「広告会社」です。いわば、「テレビ」と同じ原理です。テレビも面白い番組を作ることでスポンサーがつき、コマーシャルを流すことで収益をあげています。GoogleはWeb広告の会社ですね。

Googleのサービス

Googleのサービスを一部ずらっと並べてみました。こうみるとものすごい数のサービスがありますね。

• Google 検索
• Gmail
• Google Cloud Platform
• Google Map
• Google Hangouts
• Google message
• Google suit
• Google Photo
• Google Keep
• Google Calender
• Google Docs
• Google SpreadSheet
• Google Slide
• Google Drive
• Google 広告
• Google Adsense
• Google マイビジネス
• Google アナリティクス
• Google サーチコンソール
• Google 翻訳
• Google Chrome
• Google home
• Google wifi
• Youtube
• Google Play
• Chromecast
• Chromebook
• Android OS
• Pixel3

Googleについての情報・豆知識

2019年現時点での、Googleに関する情報や豆知識をまとめました。

Googleの実績について

• Googleの年間の検索回数は2兆回（2016年時点）
• Googleの1秒間の検索回数は6万3000回（2018年時点）
• GoogleのWebページインデックス数は130兆ページ（2016年時点）
• Googleは190カ国で利用可能（2018年時点）
• Googleは150言語で検索可能（2018年時点）
• Googleの年間売上約15兆円（2019年時点）
• Googleの収益の約95%は広告収入（2019年時点）
• Googleからのデータ処理は1日20ペタバイト（2019年時点）
  • 1ペタバイト = 1,125兆バイト
  • 半角文字が1文字が1バイトのデータ量

Googleの会社について

• Googleの本社はカリフォルニア州マウンテンビューにある「The Googleplex」と呼ばれている
• Googleの本社オフィスには2つのプール、11のカフェがある
• オフィスの敷地面積は18万5000平米以上
• Googleの従業員は仕事時間の20%を使って自身のプロジェクトに取り組むことが奨励されている
• このルールを「20%ルール」と呼ぶ
• GmailやGoogle News、Orkutはこの取り組みから生まれたサービス

Googleの歴史から読み解く成長の軌跡

ここから先はGoogleの企業史となります。一緒にGoogleの成長を追体験しましょう。

1995「ラリーとセルゲイ、出会う」

1995年、スタンフォード大学で、ラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンが運命の出会いを果たす。最初は仲が良くなかったものの、「膨大なデータの集合から関連した情報を検索するシステムを作る」という共通の興味があることを知り、意気投合。「The Anatomy of a Large-Scale Hypertextual Web Search Engine（大規模なハイパーテキスト的なウェブ検索エンジンに関する分析）」と題された論文を共著で執筆した。

1996「Google、誕生」

スタンフォード大学の学生、ラリー・ペイジとセルゲイ・ブリンが、インターネットの検索結果をよりよく整理するためのプロジェクトを開始しました。
　
2人はそのページにリンクしている他のページの数に基づいてそのページをランク付けするアルゴリズムを作りました。当初このプロジェクトを「BackRub（ブラックラブ）」と名付けましたが、すぐに名前を変更しました。
　
「Google」誕生です。
　　
ちなみに「Google」という名前は「googol（グーゴル）」という言葉の綴りミスに由来しています。語源になったのは、世に存在する最大の数の単位「Googol（グーゴル ）」という「10の100乗」を意味する数学用語です。
　
Googolは、「万・億・兆・京・・」などの漢数字では存在しません。「膨大な数の情報から、探したいものを見つけ出す」という意味が込められています。

1998「初めての出資」

1998年8月、Googleに最初の投資家が現れます。
　
サン・マイクロシステムズの共同設立者であり、スタンフォードの卒業生でもあるアンディ・ベクトルシャイムはブリンとペイジの考えに注目し2人に10万ドル（約1000万円）の小切手を切りました。
　
これはGoogleへの初めての投資となりました。ちなみに、Amazonの創設者ジェフ・ベゾスも初期の投資家です。ジェフ・ベゾスの先見性には驚かされます。

1998「オフィスのお引越し」

1998年9月、ついに資金調達を果たしたペイジとブリンは、オフィスのお引越しをします。スタンフォードからカリフォルニア州メンロパークに移りました。
　

　
友人のスーザン・ウォジッキのガレージです。ウォジッキは、後に買収するYouTubeのCEOになります。
　
ドメイン、Google.comを購入し、正式に法人化を果たしました。

1999「約25億円の資金調達を発表」

2000「Googleアドワーズ爆誕」

2000年10月、Googleは「Google Adwords」と呼ばれるシステムを通して広告を売り始めます。Googleの売上を劇的に成長させたコアシステムです。
　
Googleアドワーズは、Googleの検索結果の上部に表示させる広告枠を入札式で購入させる仕組みをとりました。広告を表示させたければ任意のキーワードを選び、オークション形式で入札する必要があります。この仕組みはGoogleの企業思想が大きく反映されています。

2001「エリック・シュミット、CEOへ」

2001年8月、3月に会長を務めたエリック・シュミットがGoogleのCEOに就任しました。
　
セルゲイ・ブリンとラリー・ペイジは社長となります。
　
シュミットはソフトウェア企業であるNovellのCEO、およびSun Microsystemsの副社長を務めてきた経験を期待されました。

2004「Gmail誕生」

GoogleはWebベースのフリーメールサービスである「Gmail」のプレビュー版をリリースすることを明らかにしました。当時、大手のフリーメールサービスとしてはYahoo!メールやMicrosoftのOutlook.comなどがあり、Googleはこれに続く形で同サービスに参入することに。そんなGmailですが、まず他を圧倒したのは、ユーザーごとのメールボックスに設定されていた保存容量の巨大さでした。他社の多くは数MBから数百MBの容量を誇ってアピールしていた時代に、Gmailはいきなり1GBという文字どおりケタ違いのサービスを提供することを発表し、「そんなに巨大な容量が無料で使えるのか？」と多くのユーザーを驚かせました。

当時の常識を大きく越えた容量に加え、プレスリリースには「Googleサーチエンジンをベースにした高速な検索性能」や「ツリー構造のメールを同じ画面で表示」したり「スパムフィルタ」など、それまでのフリーメールの常識を覆す項目も多数あり、「4月1日だからGoogleのエイプリルフールネタだろう」と取り合わないユーザーが多かったことが当時のBBCの報道から伺えます。
　
またGmailはGoogle社が取りいれる制度「20%ルール」から生み出されたサービスとしても有名です。20%ルールとは、業務時間の内の20%を「普段の業務とは異なる」業務（Googleにおいては新規事業立案）にあてて良いという制度です。今やデジタルインフラの一種となりつつあるGmailやGoogleマップ、Googleニュースなどといったサービスは、この画期的な制度によって生み出されてきました。

2004「設立6年、IPOへ」

2005「GoogleMap誕生」

2005年4月、Googleは地図アプリ「Google Map」を発表しました。元々はキーホール社の技術でしたがGoogleが目をつけ買収、その後、キーホール社のメンバーを含めたGoogle内の3つのチームが最新鋭の地図サービスを作るべく力を合わせ、「Google Map」と「Google Earth」をローンチしました。
　
私たちは、道に迷う人類最後の世代となりました。

2005「Google、Android買収へ」

2005年7月、Googleは、携帯電話ソフトウェア会社である「Android」社の買収に至ります。買収金額は約5000万ドル。
　
実はこの買収、ラリー・ペイジの独断で遂行されたもので、当時のCEOであるシュミット含める役員陣に秘密にしていたようです。Appleに遅れを取りながらも、世界的に普及させることができたこの意思決定はのちに大きな功績をもたらしました。

2006「Google、中国進出」

2006年1月、Googleの経営理念に「悪いことには手を染めない」という創業者の哲学で知られていますが、2006年に中国市場に参入した際には、民主化や少数民族問題など中国政府の望まない情報を非表示にするという自主検閲を受け入れたために、ヤフーなど他のネット関連事業者とともにアメリカ議会の公聴会で集中砲火を浴びました。
　
その後、中国市場でのシェアを30％以上と、中国の事業者「百度（バイドゥ）」に次ぐ2位にまで伸ばした。しかし2010年1月、中国政府による厳しいネット検閲に加え、同社の無料メールサービス「Gメール」が中国国内からと見られるハッカー攻撃を受けたことなどを理由に、中国市場からの撤退を検討していると表明しました。

2006「Google、YouTube買収」

2006年11月13日、Googleは創業以来最大のビッグディールを行ないました。YouTubeの買収です。その額、なんと、16億5000万ドル（日本円にして約2000億）。
　
当時の評価は「払い過ぎ」という意見が大半で単なる「動画共有サービス」としか認識されていなかったYouTubeですが、結局今は広告事業の大きな柱になっています。改めて、エリック・シュミット、ラリー・ペイジ、セルゲイ・ブリンの先見性には驚かされます。
　
最先端のマーケティング研究者であるMcQuivey博士の当時のコメントが大変マトを得ています。

YouTubeは実際に追加価格に値するようになっている。なぜならGoogleは同社の広告の専門知識と検索トラフィックのすべてをYouTubeと結びつけることができるからだ。近いうちに例の16億ドルを回収できそうだというわけではないが、YouTubeがあることによって、膨大な数の視聴者がほかの企業のサイトではなくGoogle所有のサイトにやって来ることになる。投資金額を回収することができないとしても、目玉商品で損をしてでも客を呼ぶのと同じように、YouTubeは価値を持ち続けるだろう。事業の目にみえる数字のみを重視する人々は私の意見に賛成しないだろう。/McQuivey

2007「Google、広告事業スケール」

2007年4月、Googleはオンライン広告会社「DoubleClick」を31億ドルで買収しました。
　
ダブルクリックは、バナー広告（ディスプレイ広告の一種）の配信で大成功を収めた会社です。Googleが台頭して検索連動型広告がブームになっていたとき、ダブルクリックはPerformicsを買収して、検索エンジン最適化や成功報酬型広告向けの配信ツールを手に入れました。
　
これがきっかけで最終的にGoogle傘下に入ることになりました。2018年までGoogle AdWords上でも「ダブルクリック」の文言を見かけることがありましたがサービス名の変更などあり、今では跡形も無くなっています。

さよなら、DoubleClick（ダブルクリック）。Googleは、同社広告関連プロダクトのリブランディングの一環として、DoubleClickの名前を廃止することにした。これは、このアドテクプラットフォームがローンチされてから22年後、Googleによって買収されてから11年後のことになる。/ 時代の終焉：Google、 DoubleClick の名前を捨てる DIGIDAY

現在Google広告は大きく3つプラットフォームに別れています。

• Google Ads
• Google Marketing Platform
• Google Ad Manager

2007「ストリートヴュー、スタート」

【宇宙ステーション/住所不明】

2010「ネクサス、誕生」

2010年1月、Googleから初めてのスマートフォンが発売されます。NexusOneは、その小型サイズと強力なカメラから当時は洗練された商品として、またiPhoneの対抗製品として、話題を集めました。
　
しかし、そのわずか数ヶ月後の7月、Googleはオンラインストアを閉店してNexusOneのオンライン販売を停止しました。なお開発者向けのレファレンス端末としての販売は継続されています。

2011「エリックシュミット、CEOを辞退」

2011年1月、エリックシュミットはGoogleのCEOを辞任し、2011年4月4日よりラリー・ペイジがCEOに、エリックは会長となることを発表しました。
　
当時の本人のツイートで、「毎日寄り添う大人の監督はもはや不要だ！」と発言しています。

Day-to-day adult supervision no longer needed! http://goo.gl/zC89p— Eric Schmidt (@ericschmidt) January 20, 2011

2013「Google Glass、発表」

2013年、Googleはスマートディスプレイを搭載するメガネ型ガジェット「Google Glass」を発表しました。製品テストが始まったのは2012年4月からです。
　

デモ動画を見ればわかりますが、これが実現すれば本当に攻殻機動隊の世界という感じです。しかし、プライバシー侵害への懸念が提起されており、結局この払拭を拭えず開発が頓挫してしまいました。
　
2019年時点で確認できる情報では、完全に開発がストップした訳ではないようで現在も一部の市場での利用に向けて開発しているそうです。

2013「Chromecast、リリース」

2013年6月、Googleはテレビにコンテンツをストリーミング配信するためデバイスである「Chromecast（クロームキャスト）」をリリースしました。 　

革命的なデバイスではありませんでしたが、35ドルと低価格のため、Amazon FireやApple TVと対抗するデバイスとなりました。これは、Googleのスマートホームガジェットへのトレンドの一部となりました。

2015「親会社、Alphabetを設立」

2015年8月、Googleは、ラリー・ペイジをCEOとして、Alphabet（アルファベット）という新会社を設立しました。Nest、Google X、Fibre、Google Venturesなどの事業が含まれています。
　
GoogleのCEOはサンダー・ピチャイ（Sundar Pichai）が任命され、2019年現在もその地位を維持しています。
　
サンダーピチャイの経歴をざっくり紹介すると、長い間ペイジの「副官」を務めてきた上級副社長という肩書きを持つ人間です。

ピチャイは、1972年生まれの43歳。インドのチェンナイで生まれ、高校時代はクリケットに熱中。現在は結婚して一男一女に恵まれ、聞くところでは、チェスの愛好家だという。 　 ピチャイ氏は、インド工科大学カラグプル校で工学士の学位を取得し、その後、スタンフォード大学で理学修士（MS）、ペンシルヴェニア大学で経営学修士（MBA）の学位をそれぞれ取得した。冶金学・工学・経営学における経歴がものをいい、コンサルティング会社のマッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。その後、2004年にグーグルに入社した。 　 以来、彼はグーグル内で出世の階段を駆け足でのぼり、ChromeとChrome OSの開発を率いてきた。またその一方で、GmailとGoogle Mapsの開発にも力を貸した。ツイッターは2011年にピチャイ氏をグーグルから引き抜こうとしたが、彼がグーグルを離れることはなかった。/ Wired

2016「Google Home、誕生」

2016年5月、GoogleはAI搭載のスマートスピーカー「Google Home（グーグルホーム）」をリリースしました。スマートホームデバイスの音声制御と音声によるクエリ検索等が可能です。
　
Amazon Alexa、Apple HomePodに対抗する商品で、現時点でもスマートスピーカー戦争は続いています。
　

米国では2017年頃からApple HomePodが発売されていましたが、2019年ようやく、日本にも上陸することになりました。

• Google Home | Google Store
• Amazon Alexa | Amazon
• Apple HomePod | Apple 公式オンライン

2017「Google、台湾企業HTCを買収」

2017年9月、台湾を拠点とするスマートフォンメーカーであるHTC社の一部を11億ドルで買収しました。苦戦しているNexusへスマートフォンの専門知識を投入するためだと報じられています。
　
HTCが抱える技術者の約1/5、2000名あまりがGoogleに移籍するほか、GoogleはHTCの知財の所有権ではなく利用権を受け取るという契約内容です。

2018「Alphabetの年間売上、12兆円突破」

2018年2月、Googleの親会社であるAlphabetは、Googleの20年の歴史の中で初めて、年間売上高が1000億ドル（約12兆円）を突破したと報ました。この報道は企業のマス広告からインターネット広告への移行を証明するものとなりました。

参照：Alphabet Investor Relations

2018「Google、ニューヨークにもオフィスを設立」

2018年12月、Googleは7,000人以上の従業員のためにニューヨークに170万平方フィートのオフィススペースを追加すると発表しました。
　
同社は、サンフランシスコベイエリア外で、これ以前から急速に成長しており、デトロイト、ロサンゼルス、ボルダー、コロラド、テネシー、アラバマにオフィスとデータセンターを開設していると語りました。

Googleが成長した理由

いかがでしたでしょうか？Googleの歴史を辿ることで、「どうやって（How）」成長したかをなんとなく感じることができたのではないでしょうか。

ここからは「なぜGoogleがここまで成長できたのか（Why）」について簡単にまとめていきたいと思います。

参考にした書籍はこちら。この本以外、あまりGoogleについて書かれた書籍が存在しないです。

Google成長の3大原則

• 軸は必ずインターネット業界
  • 「現代は、インターネットの世紀である。具体的には、3つの生産要素が格段に安くなった。情報、インターネットへの接続、そしてコンピューティング性能」である。
• プロダクトを徹底的にみがきこむ
  • 「プロダクトの優位性である。情報の管理能力でも、流通チャネルの支配力でも、圧倒的なマーケティング力でもない。」
• 優れたプロダクトを開発できるスマート・クリエイティブを採用する
  • スマートクリエイティブは、コンピューター科学者、医師、デザイナー、科学者、映画監督、エンジニア、シェフ、数学者など、高度な専門知識をもっており、実行力に優れ、単にコンセプトを考えるだけでなく、プロトタイプを創ることのできる人々。

スマート・クリエイティブの採用が最も重要

3大原則を簡潔に要約する「インターネット業界で、最高のプロダクトを作り、それを作れるスマートなクリエイターを採用せよ」ということになる。

そこで重要なのが「スマートなクリエイター」をどうやって惹き付け、採用するかである。本書には、全部で6つの事項があるので、簡単に紹介してみる。

• 1. 企業文化
  • 社員同士の距離をつかづける
  • 心理的安全性が大事
• 2. 戦略
  • 計画はガッチリ固めない、流動的に
  • 市場調査はしないで、技術的なアイデアを中心に据える、クライアントのインタビューはしない、影響されない
• 3. 人材
  • 採用は絶対に妥協しない
  • 自分より優秀な人を採用する
  • 報酬は安く設定して、成果を出した人に莫大な報酬を出す
• 4. 意思決定
  • 必ずデータ・ドリブンで行う
  • 意見の対立は「不可欠」
• 5. コミュニケーション
  • 法律や規制で禁じられている情報以外は全部社員に共有する
  • 会話を促進する。話しやすい雰囲気を創る
• 6. イノベーション
  • アイデアの条件として「数十億人に影響を与えられるか？」「すでに市場に存在するものとは根本的に異なる解決策となっているか？」「根本的に異なる解決策を世に送り出すための画期的な技術はすでに存在しているか？」この3つを必ず検討する
  • リソースの70%を収益を挙げ得ているコアビジネスに、20%を成長ビジネスに、10%を新規ビジネスに当てる

Googleから学べることは多い

最後まで読んでいただきありがとうございます。記事をまとめるにあたり多くの文献に目を通しました。そして、このGoogleという企業を通して多くの学びがありました。

Googleの働き方はもちろん、ユーザーファーストにおける考え方などですね。誰にでも当てはまる話ではないかもしれませんが、普段の仕事に活かせることは少なくないなと思いました。

そして、Googleという企業がもっと大好きになりました。Google先生、これからもご指導ご鞭撻の程よろしくお願い申し上げます。