様々な学者による原因の推測4つ
世界恐慌の起きた経緯と原因をお話しましたが、実は経済学者によってその原因とする部分に違いが見られるのがこの大事件の大きな特徴でもあります。
世界恐慌の原因については、発生から約90年の歳月を経た今も議論が続けられています。そのため、本や資料によっては原因不明の大不況とされることもあるのです。では、そんな中で各経済学者が唱える世界恐慌の原因にはどんなものがあるのでしょうか。詳しく見ていきます。
1.ケインズの説
長期投資の冷え込みが不景気につながるとの考えを示し、現在主流となっている学説が、ケインズの主張する原因です。
ケインズは近代経済学の父と呼ばれる人物で、現在の経済学に関わる重要な理論を多数生み出しています。そのケインズの理論は、貨幣を使う行動が減れば、それが不景気につながるという単純明快な理論です。
先にも少し述べた通り、バブル後半には消費・投資の熱は徐々に下がっていき、人々の関心は貯蓄に向くようになりました。これが世界恐慌の引き金となったというのです。ケインズのこの理論は現在の各国の不景気の原因を語る上でも頻繁に引き合いに出される、有名な理論なのです。
2.マネタリストの説
一方の他のマネタリストの説として有名なのは、急激な物価・貨幣価値の低下に対して、人々はそれ以上の貨幣を欲していたというものです。
難しい考え方のように思えますが、ごく簡単に言えばアメリカ政府が貨幣の流通量をコントロールできなかったことが問題だというのです。フリードマンとシュウォーツは、より多くの貨幣を欲するがゆえに貯蓄に走り、その期待に応えなかった政府に問題があると主張したのでした。また、物価の大幅の下落に対して冷え込んだ消費と雇用に対しても政府がなんの行動も取らなかったことが恐慌の原因であるとしています。
マネタリストによるこの説は現在は否定されることが多く、主流ではありません。しかし、完全否定されているわけでもなく、現在も議論は続けられています。
3.オーストリア学派の説
オーストリア学派の説は、ベースにケインズの理論を持ちながら、中央銀行による金融政策が安直な信用政策に過ぎないとの理論を出しています。1929年に実際に恐慌が起きたあとに手を加えたことにも問題の目を向けており、政府の過信と後手の経済政策が問題であったと主張しています。
しかし、オーストリア学派の中でもこの説には賛否両論があり、ケインズを支持する人々とマネタリストを支持する人々が別れていました。そのため、この学説も主流とはならず、経済学界の中ではあくまでも異説として扱われています。
4.マルクス主義者の説
マルクス主義者とは言い換えれば社会主義者のことで、当時のアメリカでは少数派であり、おもにソビエトで活発に言われていた説になります。
社会主義はその構造上、経済の起伏が小さく、不景気に強いという特徴があります。彼らの意見としては、そもそも資本主義というシステムに安住していたことこそが恐慌の原因であったとしています。つまり国家が貨幣量や年間生産量を決め、すべての財産を国が管理していれば世界恐慌は起きなかったというのです。実際、ソビエトは世界恐慌の影響を受けず、逆に成長路線へと転換しこれに成功しています。資本主義そのものが不景気の原因となったとするこの観点ですが、社会主義の崩壊後はあまり注目されなくなっています。
訪れた「暗黒の木曜日」
さまざまな憶測が未だに飛び交っている世界恐慌の原因。これらの要素が絡み合い、あるいはどれかひとつの問題からついにアメリカ経済が崩壊、世界は未曾有の大恐慌に見舞われます。
この章では、世界恐慌の始まりである「暗黒の木曜日」の発生と、大不況を世界に拡大させていしまった悪法についてお話します。
ニューヨーク証券取引所の大暴落
1929年10月24日木曜日、場所はニューヨーク・ウォール街の証券取引所でそれは起きました。それまで乱高下を繰り返していた株価が暴落を始めます。のちに「暗黒の木曜日」と呼ばれるこの大事件は、それまでアメリカの好景気の終焉を物語る出来事となりました。
銀行には連日預金を下ろす人の大行列ができ、街は失業者であふれ、負債を回収できなかった銀行が閉鎖されるなど、それまでの活況が嘘のような地獄絵図に変貌したのです。当然、アメリカ政府もこの問題を解決すべくさまざまな手をうちます。しかし、その中に、稀代の悪法と呼ばれる「スムート=ホーリー法」があり、これが世界にアメリカの不景気を伝播させる原因となってしまいました。
悪名高いスムート＝ホーリー法の制定
1930年6月、アメリカは自国の貿易を守るため関税率の引き上げを決定します。世にいうスムート=ホーリー法の施行です。
アメリカは、当初この不景気は自然に解消すると思っていました。しかし、待てど暮せど一向に沈静化する気配はなくさまざまな法律を作り出していきます。その過程で生まれたこの法律。ですがのちに悪法として知られるこの法律こそが世界恐慌の原因となったのです。
関税率を上げられたヨーロッパは激怒。これに対抗すべくブロック経済を実施し、各国は自国の貿易を保護貿易に切り替えることとなりました。結果、貿易をきっかけに世界経済は停滞。ひいてはアジアまで影響する大不況の始まりとなったのです。自国優先の考え方がとんだパンドラの箱を開けてしまったのでした。
世界恐慌は今後起きないのか？
世界恐慌はすでに歴史のお話。しかしながらこれを引き合いに出し、現代でも何かしらの経済不安が訪れた時に「世界恐慌が起きる！」と騒ぎ立てる人がいます。危機感は立派なのですが、果たして本当に世界レベルでの大不況は再び起こるのでしょうか。
この記事の最後に、世界恐慌が今後起こるかどうかのお話をしていきます。
整えられた制度
結論から言ってしまえば、1929年から起きたような世界恐慌が今後起きる可能性は低いでしょう。ゼロとは言い切れませんが、その理由として社会制度が世界的に整えられた背景があります。
まず特筆すべきは有効需要管理政策と呼ばれる制度が整えられたことにより、不況になる前に政府が貨幣に流通量などをコントロールできるようになった点です。そしてもう1つは国際協調の制度拡充。具体的に言えばWTOやIMFといった世界レベルで貿易や通貨を管理する組織ができたことです。これらの制度により1国の不況が世界に影響を与える前に未然に防げるようになりました。
金本位制の終わり
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そしてもう1つ、欠かせないのが金本位制から管理通貨制度に変わったことです。
世界恐慌当時、貨幣の価値は各国が保有する金の量によって決まっていました。しかしこれでは金の流出が起きると貨幣価値が安定しないという弊害がありました。これを改善するために生み出された管理通貨制度は、貨幣価値を政府が決定するというものでした。これにより貨幣価値も安定し、また管理する側も管理が用意になったのです。
これら3つの要素から、今後大きな不況が起きる可能性が可能な限り低くなっています。しかし、繰り返しになりますが100%起きないというわけではありません。今後、世界恐慌に匹敵するような不況が起きないようこれらが円滑に機能することを望むばかりです。
世界恐慌原因に関するまとめ
世界恐慌が起きた原因は複雑に絡み合い、最終的に自国の産業を守ろうとした各国がそれぞれの引き金を引いたことで発生した大不況でした。現在はその反省から制度が整えられています。私達が大不況のきっかけとならないよう、それぞれが世界経済を注視していく必要がありますね。
それでは、長時間お付き合いいただきありがとうございました！
