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第一次世界大戦と日本の関係は?参戦していた?開戦の経緯から戦後の影響まで詳しく紹介


第一次世界大戦とは、20世紀初頭に勃発した、三国協商を中心とする連合国と三国同盟を中心とする中央同盟国によって争われた世界大戦です。この戦争はヨーロッパを中心に展開されましたが、実は日本も参戦していました。

第一次世界大戦時におけるヨーロッパの地図(緑色=連合国、茶色=中央同盟国)

「第一次世界大戦時に日本は何をしていたの?」
「第一次世界大戦に日本が何の目的で参戦したのかについて詳しく知りたい!」

この記事を見ているあなたはこのように思っているのではないでしょうか。そこで、第一次世界大戦時に日本は何をしていたのか、また、第一次世界大戦に日本が何の目的で参戦したのかについて詳しく紹介していきます。

第一次世界大戦下の日本について、開戦までの経緯から戦後の影響まで迫っていきますので、ぜひ最後までご覧ください。

第一次世界大戦とは

第一次世界大戦とは、1914年から1918年にかけて、連合国と中央同盟国の対立によって繰り広げられた世界大戦です。当時の日本は連合国側として参戦しました。

第一次世界大戦において繰り広げられた塹壕戦の様子

この戦争の特徴は、各国が人員や経済力、工業力などを大規模動員する国家総力戦だったことにあります。また、航空機や化学兵器、潜水艦、戦車などの兵器や、塹壕戦などの戦術が史上初めて用いられました。

最終的に、世界中の経済大国を巻き込んだ第一次世界大戦は、連合国側の勝利に終わります。しかし、この世界大戦における戦死者数は非戦闘員も含めて1700万人以上とされており、歴史上最大の戦争の1つとなってしまいました。そして、多くの参戦国において革命や帝国の解体などの政変を引き起こした結果、終戦後も各国の間に対立関係が残ることになったのです。

第一次世界大戦下における日本の立場

第一次世界大戦が始まった当初は中立の立場だった

1914年6月28日、サラエヴォ事件が発生して第一次世界大戦が勃発すると、ドイツ帝国軍は対フランス侵攻計画に基づいて、ベルギー王国への侵入を開始しました。そして、フランスと英仏協商を結んでいたイギリスは、ドイツ帝国に対して宣戦布告したのです。

第一次世界大戦勃発のきっかけとなったサラエヴォ事件

当時、日本はイギリスと日英同盟を結んでいましたが、この軍事同盟には、両国のどちらかが第三国と戦争状態となった場合、他の一方は中立を守るという内容が含まれていました。そのため、日本政府は、第一次世界大戦が始まった当初においては中立を宣言しています。

しかし、当時の第二次大隈内閣における外務大臣であった加藤高明は、イギリスとの関係性や国益の観点から、日本の第一次世界大戦への参戦を強く主張したのです。国内では参戦に反対する声も上がっていましたが、最終的にはドイツ帝国へ宣戦布告を行うことになり、参戦範囲を限定しないという条件で参戦が閣議決定されました。

第一次世界大戦への参戦を強く主張した外務大臣の加藤高明

日本が第一次世界大戦に参戦した目的は領土の拡張だった

大日本帝国陸軍の軍旗

日本は日英同盟を口実に第一次世界大戦に参戦しましたが、真の目的は中国大陸や太平洋地域に勢力を拡大し、帝国主義的な領土拡張を行うことにありました。帝国主義とは、自国の領土や利益の拡大を目的に、政治・経済・軍事的に他国や他民族を侵略・支配することで、強力な国家を築き上げようという思想です。

ドイツ帝国に対して宣戦布告した日本は、イギリスと共に中国大陸や太平洋地域にあるドイツの支配地域を攻撃しました。その後、日本は同じ連合国側である袁世凱の中華民国政府に対して、複数の領土的要求を突き付けます。この一件で日本は国際的な批判を浴びることになりましたが、アジア太平洋地域に対する日本の領土的野心は次第に本格化していったのです。

一方で、日本がアジア太平洋地域へ進出した結果、当初より日本の海外領土が膨張することを危惧する意見の多かったイギリス政府との対立が深まりました。また、太平洋地域に複数の植民地を保有しており、中国大陸への経済的な進出を狙っていたアメリカ合衆国との関係も悪化していったのです。

第一次世界大戦時の日本の動き

ドイツ帝国への宣戦布告

1914年8月15日、日本はドイツ帝国に対して最後通牒を行いました。しかし、これに回答がなかったため、1914年8月23日に日本はドイツ帝国へ宣戦布告したのです。

本格的に第一次世界大戦へ参戦した日本の陸軍は、イギリスと共に、ドイツ帝国が保有する東洋艦隊の拠点となっていた、中華民国山東省の租借地である青島と膠州湾の要塞を攻略しました。そして、山東鉄道に沿って進軍した日本は、済南までの地域を占領したのです。

一方で、日本の海軍はドイツ領南洋諸島の占領をするために太平洋へと進出。そして、赤道以北に位置するマリアナ諸島、カロリン諸島、マーシャル諸島などの、ドイツ領北太平洋諸島の占領に成功したのです。

極東における第一次世界大戦の舞台となったアジア太平洋地域の地図

その後、塹壕戦などの影響で第一次世界大戦の長期化が予想されると、イギリスを含む連合国諸国は日本軍のヨーロッパ派遣を要請しました。塹壕戦とは、陣地内に溝や穴を掘り、そこへ隠れて戦うことで敵の銃撃から身を守りながら進軍する戦法です。

しかし、歩兵を殲滅する威力がある機関銃の大規模な運用や、鉄道網の発達により迅速な増援や補給を行えるようになった結果、両軍は長大な塹壕地帯を形成することになり、長期間にわたる睨み合いが続いていました。

その中で、日本政府がヨーロッパへの派兵要請を頑なに拒否した結果、連合国は日本のヨーロッパ戦線への参戦を条件に、山東半島およびドイツ領北太平洋諸島におけるドイツ権益を日本が引き継ぐことを承認するという内容の秘密条約を提示。これを受けて、日本は海軍をインド洋や地中海へ派遣しました。

その結果、日本海軍は護衛や救助活動において大活躍し、連合国の勝利に貢献したのです。

イギリス船を救助する日本の駆逐艦「榊」

中華民国に対し二十一カ条の要求

対華二十一カ条の要求の原案を作成した外交官小池張造

二十一カ条の要求とは、第一次世界大戦下にあった日本が中華民国政府に対して、ドイツ権益を日本が引き継ぐことや、中国政府の顧問に日本人を雇用することなどを求めた、5項と21か条で構成された要求文です。しかし、その多くは度を越したものであり、特に第5項に含まれていた内容は、日本が国際的な非難を浴びる原因となりました。

日本は中華民国に対し第5項において、中華民国の政治・経済・軍事に関わる顧問や警察機関へ日本人を雇用することや、土地所有権、鉄道敷設権などを要求していたのです。当初、この内容は秘密条項として交渉されていましたが、中華民国の袁世凱は第5項の内容を国際社会に暴露。そして、国際的な批判を受けることになり、日本は二十一カ条の要求から第5項を取り下げることになりました。

最終的に、中華民国政府はその他の領土的要求を承認することになります。その結果、中華民国の国内では日本の要求を受諾したことに対する暴動や反対運動が巻き起こり、日中関係は悪化しました。また、この件を受けてアメリカやイギリスは、日本へ強い警戒心を抱き始めたのです。

シベリア出兵

ウラジオストクでパレードを行うシベリア干渉軍

第一次世界大戦末期にロシア革命が起こると、日本はイギリス、フランス、アメリカなどの連合国諸国と共同でシベリアへ出兵し、軍事干渉を実行。この干渉戦争は、ロシアの革命軍によってシベリアに抑留されたチェコ兵の救出という口実がありましたが、本当の狙いは革命政府ボリシェヴィキを打倒し、共産主義を封じ込めることにありました。

共産主義とは、平等で公正な社会を目指す思想である社会主義に含まれる思想の1つであり、私有財産を否定して貧富の差のない社会を実現しようとする思想です。ロシア革命を主導したソビエト連邦共産党の前身であるボリシェヴィキは、共産主義者による一党独裁政権の成立を目指しました。

1918年、日本とアメリカはシベリア出兵の内容に関して、日本が単独で進軍しないことと、両兵力は8000人程度とすることを取り決めます。そして、1919年に日本はアメリカと共に出兵しましたが、日本はアメリカとの協定を大幅に破る兵力を投入したのです。

ウラジオストクに上陸した日本軍は、ロシア極東部に位置するハバロフスクや東シベリアの一帯を占領。しかし、ソヴィエト政権を支持する赤軍パルチザンのゲリラ戦や極寒に苦戦し、多数の死者を出します。

その後、第一次世界大戦の停戦を受けて、1920年に日本以外の干渉軍は撤退を始めていましたが、日本軍は原敬内閣の意向で駐留を継続しました。そして、尼港事件が発生します。尼港事件とは、ニコラエフスクに駐屯していた日本軍の守備隊と居留民が赤軍パルチザンと衝突し、捕虜にされた日本人のほとんどが虐殺された事件です。

その結果、日本は報復として北樺太を占領。最終的に、日本がシベリアから撤退するのは1922年となりました。

赤軍パルチザンの攻撃を受けたニコラエフスクの日本領事館

第一次世界大戦が日本に与えた影響

ヴェルサイユ条約

ヴェルサイユ条約を調印した場所とされるヴェルサイユ宮殿

ヴェルサイユ条約とは、第一次世界大戦の停戦後に開催されたパリ講和会議において、連合国とドイツの間で調印された講和条約です。この条約によって、敗戦国となったドイツは多額の賠償金や軍備制限、海外領土の放棄などが課せられました。

このパリ講和会議には、第一次世界大戦において連合国の勝利に貢献した日本も参加しています。そして、日本はヴェルサイユ条約によってドイツが保有していた山東省権益や、赤道以北に浮かぶ南洋諸島を委任統治領として譲り受けました。

その後、日本は1920年に発足した国際連盟の常任理事国となります。ヴェルサイユ条約を締結したパリ講和会議の結果、当時の日本はイギリスやフランス、イタリア、アメリカと並んで列強国の1つとして数えられるようになったのです。

戦後恐慌

戦後恐慌を表したグラフ

戦後恐慌とは、戦争終結後に発生する反動的な景気後退です。この景気循環は日露戦争の後にも起こっていましたが、第一次世界大戦終了後も例外ではありませんでした。戦時中の日本は、世界有数の工業力を持つ近代国家として繁栄。そして、他の連合国諸国から軍需品の注文を受けるなど、大戦景気に沸いていたのです。

しかし、第一次世界大戦が終了すると、日本は戦後恐慌に見舞われて不景気に陥ります。終戦によってヨーロッパ列強が市場に復帰し、日本の輸出量が激減して余剰生産物が大量に発生した結果、株価の大暴落が起こったのです。

その中で、大戦景気を通じて事業を拡大していた中小企業の多くは倒産しましたが、逆に財閥系企業や体力のある大手企業は安定した収入の下でその地位を向上させ、独占資本を大きくしていきました。

その結果、1920年代の日本は不景気が長期化することになります。そして、1923年9月1日には関東大震災が発生。その後、1927年の昭和金融恐慌も重なったところへ、1929年にアメリカを発端とする世界恐慌が起こりました。第一次世界大戦後の日本は、度重なる経済的な危機に襲われたのです。

世界恐慌時の各国における1人当たりの所得の推移

アメリカとの関係悪化

第一次世界大戦以降、アジア太平洋地域の利権を争っていた日本とアメリカの関係は次第に悪化していきました。そして、両者の対立は第二次世界大戦において全面戦争へと発展するのです。

戦後のヴェルサイユ条約によって、日本が山東省やパラオ、マーシャル諸島の統治権を獲得したことや、シベリア出兵を継続したことは、アメリカに対して日本への強い警戒心を抱かせました。その理由は、当時のアメリカが太平洋に浮かぶフィリピンやハワイに植民地を持っていたことや、中華民国への経済的な進出を狙っていたことにあったのです。

日本の領土拡大を受けたアメリカは、まずイギリスに圧力をかけて日英同盟を解消させました。その後、アメリカは人種差別を背景に日本は脅威であると国内を扇動。そして、排日移民法を制定して日本からアメリカへの移民を禁じました。

これに対し、日本国内では反米感情が高まり、同時にイギリスとの分断も行われた結果、日本はイタリア、ドイツと接近することになり、第二次世界大戦へと繋がるのです。

第二次世界大戦におけるアジアの勢力図

第一次世界大戦時の日本に関するまとめ

今回は第一次世界大戦時の日本について解説しました。

第一次世界大戦時の日本は、主に中国大陸を中心に戦線を展開しました。その中で、領土的野心を隠し切れなくなった結果、日本はアメリカやイギリスと次第に対立していくことになったのです。

この記事では第一次世界大戦時の日本について、開戦までの経緯から戦後の影響まで紹介しましたが、その後すぐに発生することになる第二次世界大戦時の日本について詳しく調べてみるのも面白いでしょう。

それでは長い時間お付き合いいただき、誠にありがとうございました。

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