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リーマンショックとは?いつ起きた?原因や日本の株価への影響などを解説

「そもそもリーマンショックとはどんな出来事だったのか?」
「リーマンショックが起こった原因は?」
「リーマンショック時の株価の動きは?」

本記事を読んでいるあなたはこのような疑問を持っているのではないでしょうか。リーマンショックとは、2008年にリーマンブラザーズが倒産したことがきっかけで起こった、アメリカ発の世界的な金融危機です。10年ほど前の出来事なので、まだ記憶に残っている方も多いと思います。

リーマンブラザーズ本社が入っていたタイムズスクエアビル
出典:Wikipedia

今回は、リーマンショックとはそもそもどんな出来事だったのか。当時の背景や株価、リーマンショックが起こった原因、コロナショックとの違いについて解説していきます。ぜひ最後までご覧ください。

この記事を書いた人

一橋大卒 歴史学専攻

京藤 一葉

Rekisiru編集部、京藤 一葉(きょうとういちよう)。一橋大学にて大学院含め6年間歴史学を研究。専攻は世界史の近代〜現代。卒業後は出版業界に就職。世界史・日本史含め多岐に渡る編集業務に従事。その後、結婚を境に地方移住し、現在はWebメディアで編集者に従事。

リーマンショックとは?

リーマンブラザーズ倒産により金融危機が発生

リーマンショックとは、アメリカの大手投資銀行リーマンブラザーズが2008年9月15日に破綻したことがきっかけで起こった世界的な金融危機のことです。投資銀行とは、日本の証券会社と似たような機能を持つ金融機関です。

一般的な証券会社と異なる点は、一般人ではなくプロを相手にすることでしょう。詳しくは後ほど説明しますが、有力な投資銀行であったリーマンブラザーズが日本円にして約64兆円もの負債を抱えて破綻したことにより、金融への信頼が低下しました。

信頼低下から生まれた金融への不安は、アメリカだけでなく世界中に広まり、世界的な金融危機が訪れました。ちなみにリーマンショックは日本だけの呼び名で、海外では世界中に金融危機が広がったことから「the global financial crisis(国際金融危機)」と呼ばれています。

リーマンショックが起きた背景と予兆

今や不景気の代名詞とも言えるリーマンショックですが、突然起こったわけではありません。きっかけはリーマンブラザーズの倒産でしたが、その背景にはいくつもの要素がありました。

リーマンショックの背景

サブプライムローン

サブプライムローンは問題のある住宅ローンだった

サブプライムローンとは、一言で表すと低所得者向け住宅ローンです。アメリカが経済対策として用意した制度であり、普通ならお金を借りられない人でもローンを組めるようにしました。

ここで住宅ローンについて整理しましょう。大前提として、銀行はお金を貸して、そこに金利をつけることで利益を得ています。住宅ローンは、銀行が扱う商品の一つです。

住宅ローンはその性格上、相手にたくさんのお金を貸すことになります。大損しないように銀行側はきちんとお金を返してくれる人か、ローンを組む前に審査を行って借金を踏み倒されるリスクを避けます。当然、リスクの高い低所得者にはお金を貸しません。

では、なぜ信用の低い人へお金を貸す「サブプライムローン」が成立したのかというと、当時のアメリカでは住宅価格が年々上昇していたからです。具体的には、1000万円の家が数年後には1200万円に値上がりしており、住宅バブルが起きていました。

そのため、住宅を担保として設定すれば、たとえローン返済が行われなくても利益が出せる計算となります。言い換えれば、サブプライムローンは住宅価格の上昇を前提においたローンでした。

証券化と規制緩和

サブプライムローンが証券化され、世界にばらまかれた

リーマンショックのダメージが世界中に広がった原因は、サブプライムローンの証券化です。サブプライムローンの証券化とは、貸したお金を返してもらう権利を売ることです。なぜ、サブプライムローンを証券化したのかというと、リスクを補うためです。

住宅ローンの証券化は、地域のリスクの影響を受ける地方銀行を守るために、政府支援機関によって設けられました。サブプライムローンを利用するのは、借金を踏み倒す可能性の高い低所得者たちです。住宅価格が値上がりしており、貸し倒れを踏まえて高金利で貸しているとはいえ、リスクはない方が良いですよね。

サブプライムローンの証券化は、以上のような考えから生まれました。ざっくり言ってしまうと、サブプライムの証券化は、ローン会社にとって利益を確定させ、リスクを回避できるというメリットがあるのです。

3000万円貸し、4000万円が返ってくる予定のローンなら、3500万円で売れば500万円の利益が得られ、なおかつローンの返済がされないリスクを回避できます。対して、お金を返してもらう権利を買った金融機関はきちんと返してもらえれば、4000万円を得られる仕組みです。

ですが、権利を得た金融機関もやはりリスクをとりたくありません。そこで、サブプライムローンを証券化し、「絶対に安全な証券」として、さらに他の金融機関や投資家たちに売却し、リスクを回避したのです。

リーマンショックの予兆

上から2004年1月〜2009年12月のNASDAQ、ダウ平均株価のローソク足。フェデラル・ファンド金利誘導目標(赤)、米国債10年利回り(青)、JPY/USD(黄緑)
出典:Wikipedia

住宅価格の低下

2006年に入ると、住宅価格の上昇が伸び悩みました。先ほどお話したように、サブプライムローンは住宅価格の上昇が前提にある商品です。そのため、住宅価格の値上がりを前提に返済計画を立てていた一部の人は、住宅価格が低下したことにより支払いを延滞することが増えました。

ローンの延滞が際立つようになると、サブプライムローンを取り扱う会社へお金を融通していた金融機関は融資を渋るようになります。これにより、サブプライムローンを取り扱っていた会社の経営が悪化しました。

中には、経営破綻する会社もありました。この流れに対し、2006年から住宅ローンの売買を減らした投資銀行もありましたが、問題は解決しませんでした。

専門家の警鐘

経済学者ラグラム・ラジャン
出典:Wikipedia

実は、リーマンショックが起こる前に多くの経済学者が警鐘を鳴らしていました。まず、バブル経済の研究で有名なチャールズ・キンドルバーガー氏は、経済雑誌のインタビューで銀行がそろって住宅担保ローンを売却しようとしており、これは危険な兆候だと指摘しました。

また、インドの中央銀行で総裁を勤めたことのあるラグラム・ラジャン氏は、サブプライムローンの証券化や規制緩和によって金融機関のリスクが上がっていることや、一見してわからないほど複雑化していることを指摘しました。

他にも多くの専門家が、金融危機を示唆しましたが支持されず、状況は変わりませんでした。

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