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アロー戦争(アロー号事件)とは?背景や結末、その後の影響まで解説

アロー戦争はイギリス・フランスの連合軍と中国の清との間に起きた戦争で、アヘン戦争の直後に起きたことから「第二次アヘン戦争」とも呼ばれます。アヘン戦争後の清とイギリスの緊張が、アロー号事件をきっかけに爆発し、戦争に発展していきます。

アヘン戦争に比べると知名度が低いかもしれませんが、アヘン戦争との結びつきが非常に強い戦争です。また、その後の第一次世界大戦や日本にも影響を及ぼしていることを知らない方は多いのではないでしょうか。

今回はそんな「アロー戦争」の経緯と、歴史の前後関係をまとめました。

アロー戦争の概要

八里橋の戦い

アロー戦争は1856年から1860年に、イギリス・フランスの連合軍と中国の清との間に起きた戦争です。戦争のきっかけが、清が帆船アロー号を海賊船として取り締まった「アロー号事件」に始まるため、そのように呼ばれています。

アヘン戦争で不平等条約を突きつけられた清の不満と、中国での実権を得たいイギリスの思惑が対立し、事件が勃発。イギリス・フランス・ロシア・アメリカの連合軍によって北京を攻略された清は、北京に外交官を常駐させることを許可し、天津などの貿易港を開港することとなります。

アロー戦争(アロー号事件)が起きるまで

アヘン戦争でイギリス海軍に沈められる清軍のジャンク船

南京条約でイギリスと清が対立

アロー戦争の前哨戦となるのが、1840年から始まったアヘン戦争。イギリスが清に輸出して巨額の利益を得ていたアヘンを、清が禁輸したことに反発したイギリスと清との間の戦争です。アヘン戦争では最終的にイギリスが勝利する形となり、その講和条約として1842年に南京条約が結ばれました。

南京条約では、イギリスへ香港を譲ることや多額の賠償金など、清にとって不満が溜まる内容となっていました。さらにイギリスは、この条約の中で清に貿易の自由化を求め、広州、福州、厦門、寧波、上海の5港を開港することになりました。

開港に成功したイギリスは、自国の製品をここぞと清へ売り込みますが、なかなか売れません。というのも、清国内では外国人排斥運動が高まりを見せていて、イギリスに対する反発が強まっていたからです。

広州をめぐる二国間の駆け引き

特に排斥運動が過熱していたのが、アヘン戦争で一時イギリスに占領されていたこともある広州です。広州には城壁に囲まれた中国人街があり、イギリス人が入城しようとする度に暴動が起きていました。このような排斥運動の高まりに対して、イギリス政府は清朝政府に対して強く抗議するものの、事態は一向に収まる様子を見せませんでした。

イギリス政府は清の中央政府との直接交渉を求めましたが、清は広州に常駐している広東欽差大臣を通してのみ交渉を受け付けるとしました。清としては、外交や貿易分野の専門的な知識や権限を持っている欽差大臣に対処してもらったほうが都合が良く、イギリスの要望とは相容れない結果となってしまいました。

このようにお互いの意見がかみ合わない状況に対して、イギリスは清で商売を行うイギリス国民を守ることを口実に、武力行使も視野に入れた対応を考えるようになってきました。

アロー号事件勃発

アロー号を拿捕する清国兵

1856年10月、広州港に停泊中の帆船「アロー号」に対して、清が海賊容疑で捜査したところアヘン密輸船であることがわかり、船員である清国人を逮捕するという事件が起きました。

この出来事に対してイギリスは、「船はイギリス船籍で、捜査時に船に掲げられていたイギリス国旗を引きずり下ろし、国家を侮辱した」と抗議。清側は「捜査時に船には国旗は掲げられていなかったし、そもそもイギリス船籍は失効しているため、中国船を取り締まっただけで何ら問題ない」と反論しました。

お互いが相手の意見を受け入れない状況が続く中、まずイギリスが「軽めの」先手を打ちます。

アロー号事件がアロー戦争に発展

アロー号をめぐる騒動で抗議の意思を示すため、イギリスは海軍を広州へ派遣し、広州周辺の砲台を占拠するという強硬策に出ました。これに激怒した広州の人々は、外国人居留地を焼き払ってしまいます。この状況に対し、対話で無理なら武力で応じるしかないということになり、ここに「第二次アヘン戦争」とも呼ばれるアロー戦争が開幕するのでした。

フランス・イギリスが天津を侵攻

イギリス首相・パーマストン子爵は遠征軍5,000人を現地に派遣し、同時にフランスに参戦を打診しました。実は数月前、フランス人宣教師が、外国人の渡航が許可されていない広西西林地区へ侵入してキリスト教を布教したとして、処刑されるという事件が発生していました。これを口実にフランスのナポレオン3世も出兵を決め、イギリスとフランスの連合軍による侵攻が行われました。

まず広州を攻めた連合軍は、1957年12月にアロー号事件を担当していた欽差大臣の葉名琛(しょうめいちん)を捕えます。南京条約の改正を求めましたが清朝と折り合いがつかず、連合軍は圧力をかけるためさらに北上し、当時の首都であった北京のすぐ手前にある天津を占領。これに屈服した清朝は降伏し、新たな条約を締結する場を設けることとなりました。

天津条約を締結

天津条約調印の様子

条約の締結はイギリス・フランスに加えて、アメリカとロシアも参加した連合軍と清朝の間で取り交わされました。条約では新たに6港4市を開港し、外国人が中国内地で自由に旅行や商売ができることを認めることとしました。また、これまで禁止されていたキリスト教の布教を認め、宣教師を保護するという条文も設けられ、経済面だけでなく文化面でも中国を取り入れようとしました。

しかし、「外交官を北京に常駐させることを許可する」という条文が問題を引き起こします。これは、香港、上海、広州のみで常駐が許可されていた外交官を北京に置けるようにすることで、中央政府と諸外国が直接交渉できるようにしようという項目でした。しかし、「皇帝の近くに夷狄(いてき・外国人の蔑称)が入る」という意見が清朝内部で高まり、条約の内容に反発する動きが見えるようになってきました。

戦争再開と北京の占領

イギリスとフランスの使節が北京に向かうと、そこには障害物が設けてあり、清朝政府が北京入りを阻止している状況。仕方なく天津近くに待機し圧力をかけつつ、障害物を撤去していると、突然清軍から発砲され、イギリス・フランス軍は撤退することとなります。とはいえ、そのまま黙っているわけもなく、翌年には大艦隊を引き連れて進軍し、清との交渉の機会を設けます。

しかし、清との交渉にあたっていた連合軍の使節団が捕えられ、殺害されるという事件が起こり、交渉は決裂。連合軍は北京へ進軍・占領し、かつての離宮であった円明園に放火したり、略奪を行ったりするなど、徹底的な破壊活動を繰り広げました。

アロー戦争のその後

太平天国の乱:天京(南京)での戦い

北京条約を締結

完膚無きまでに打ちのめされた清朝は、新たな条約を結ぶことで事態を収めます。貿易関連では、開港地に新たに天津を追加し、首都・北京に近い都市での貿易の活性化が図られました。さらに、イギリスに対しては香港島の北に位置する九龍半島南部を割譲。ロシアに対しては、沿海州の領有を認め、ここにロシアにとっては貴重な凍らない港である「ウラジオストク港」が建設されました。

太平天国の乱が沈静化

さらに中国本土での実権を握りたい列強諸国は、中国での内乱に目を付けます。アロー戦争と同時期、キリスト教信者の洪秀全は清朝社会への反発により、独立国家「太平天国」を樹立。貧困層の農民などの支持を集めて挙兵した後、南京を占拠して新たに「天京」とするなど、中国の南半分を占めるまでに勢力を拡大していました。

この民族闘争が後々厄介になると考えた列強は、太平天国を制圧するために清軍と協力することにします。西洋式の銃や大砲、外国人の傭兵、さらにはイギリス軍の指揮官が清軍をサポートし、それまで負け続きだった太平天国軍に連勝します。その最中、洪秀全が病死し、求心力を失った太平天国は陥落。長期に渡った太平天国の乱は鎮圧されたのでした。

清は近代化へ向かう

列強諸国に侵略され、財力も軍力も消費してしまった清ですが、内乱と戦争が収まったことにより、これまで目を背けてきた西洋的な価値観を取り入れることを考え始めました。

西洋的な軍を整備するために、中国各地に大規模な造船場や武器工場を設立し、機械や技師は海外から輸入することで、急速に軍力の西洋化を進めます。また、教育事業にもメスを入れ、外国語学校や留学プログラムの設置などにより、後に財政界・産業界で活躍する多くの人材を育成することに繋がりました。

アロー戦争に関するまとめ

アロー戦争は、列強が中国を侵略していく流れの一部だということがわかりました。アヘン戦争後の条約締結が上手くまとまっていれば、もう少し短い期間で戦争が収まったかもしれませんね。とはいえ、時代は列強が植民地支配を広げていこうとしている時代。広い領土を持っていた中国は格好の的になってしまいました。

戦争の余波は、その後日本にも及ぶこととなります。アメリカはアロー戦争でのイギリスの動きを日本に説明し、今後侵略される可能性があることを引き合いに出し、日米修好通商条約の締結に繋げます。また、北京条約でロシアが獲得したウラジオストクは、日本がロシアに侵攻する際の上陸地点にもなりました。

過去の出来事が脈々と繋がっていることを、改めて感じさせられる戦争でした。

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