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東インド会社とは?イギリスやオランダなど会社設立の歴史や特徴を詳しく解説

各国の東インド会社の歴史

1600年 – イギリス東インド会社設立

世界に先駆けて東インド会社を設立したイギリス。しかし東方への航海の実績がなく、仕組みも不十分でオランダよりも資金が集まらなかった

世界各国の中で最初に東インド会社を設立したのはイギリスでした。東方との香辛料貿易を目的に設立された会社ですが、貿易自体は設立以前にも行われていました。

イギリス東インド会社の設立の背景は、すでに存在していたレヴァント会社が東方と直接貿易をするためです。当時、レヴァント会社は東方との貿易を間接的に、独占的に行っていました。しかし、1595年にオランダがジャワ島への船団派遣を成功したため、東方貿易の独占を奪われる恐れがありました。

ただ、1社だけでは航海技術・資金の面でリスクが高かったため、レヴァント会社は航海ごとに資金を出資する形で東インド会社を設立しました。

1602年 – オランダ東インド会社設立と貿易競争

東インド会社発足前に、アジアへの貿易を成功させていたためイギリスようも多くの資金が集まった

イギリス東インド会社の設立やスペインとの対立もあり、諸外国との経済競争を生き残るうえで不安が増えました。この危機に対抗するため、オランダの政治家オルデンバルネフェルトは複数の商社をまとめ、オランダ連合東インド会社を発足。

これにより、イギリスとオランダの間で貿易競争が発生しました。設立したばかりのオランダ東インド会社はインドネシアにおける香辛料貿易を目的に、マラッカを拠点にしていたポルトガルや各地のイスラム諸王国と戦います。

オランダは順調にアジアの貿易拠点を増やしていきました。さらにイギリスとの貿易競争に集中するため、1612年にスペインとの間で休戦協定を締結し、イギリスと対立する意思を明確にします。

しかし、次第にオランダはイギリスと対立する余裕がないことに気づいて1619年にイギリスと休戦協定を締結しました。これで貿易争いは終わったように思えましたが、休戦協定を結んだのは本国です。

オランダ東インド会社はこの条約に納得しておらず、取り決めを無視して取引を行いました。

1616年 – デンマーク東インド会社設立

インド貿易を目的に設立されたが、1回目の航海では多くの犠牲が出た

デンマーク東インド会社は1616年に、クリスチャン4世により設立されました。インドとの貿易を目的にギデ提督の指揮で最初の航海に出ますが、セイロン島へ到達するのに2年かかってしまいます。しかも乗組員の半分以上を失ってしまい、多くの犠牲が出ました。

1620年にようやくセイロン島へ到着しましたが、島の大部分はポルトガルに支配されていました。しかし、幸いなことにキャンディ王国との条約締結に成功し、島の東海岸にあるトリンコマリーを植民地として得られました。

デンマーク東インド会社はキャンディ王国の助けを借りて砦の建設に成功します。

1623年 – アンボイナ事件が起こる

オランダとの貿易競争に負け、インド中心の貿易に舵を切った

オランダとの対立は終わったかに思われましたが、国同士のやりとりは成功しても、現場の会社員たち、特にオランダは納得していませんでした。そうして1623年、アンボイナ事件が起こります。

モルッカ諸島アンボイナ島にあるイギリス東インド会社の商館を、オランダが襲撃し、商館員が全員殺されてしまったのです。

この事件によりイギリスの香辛料貿易は頓挫し、アンボイナ島はオランダの手に渡ります。イギリスは東南アジアから撤退し、インドやイランへ活動の中心を移すこととなりました。

アンボイナ島におけるイギリスとオランダの領土を描いた銅版画

一方オランダは、貿易先を拡大していきます。ジャワ島のマタラム王国や中国、さらに日本と取引することに成功し、オランダの貿易は順調そのものでした。特にオランダは欧州諸国で唯一、鎖国中の日本との交易ができ、そこから得る利益は会社全体の7割に達しました。

1657年になると、イギリス東インド会社は出資の方式を変えました。というのも、1回の航海ごとに出資者を募り、売り上げすべてを出資者に返却する方式では、継続的に経営を行っているオランダ東インド会社に対抗できなくなってきていたからです。

そこでイギリス東インド会社は、2つの方式をもうけます。1つ目は航海で得た利潤のみを株主に分配する方式にしました。2つ目は株主が会社経営に参画できる総会方式を採用しました。現代の株主総会の原型ができた瞬間です。

1650年 – デンマーク東インド会社の最盛期と解散

貿易先はインド北西部からインドネシアにまで広がった。

イギリスとオランダの貿易競争に決着がついた頃、デンマーク東インド会社は最盛期を迎えていました。

1624年から1636年の間に、デンマーク東インド会社の貿易先が広がります。インド北西部のスーラトから東のベンガル、インドネシアのジャワ、ボルネオ島にまで拡大し、商館は南インドのマチリーパトナムやスーラ、インド北東のバーレーシュワル、ジャワ島に建てられました。

全盛期ではイギリス東インド会社よりも大量の茶を輸入し、その90%をイギリスに密輸して巨大な利益を得ていました。

順調に利益を上げていたデンマーク東インド会社ですが、ヨーロッパの戦争にデンマークが参加すると会社は消滅してしまいます。インドとの貿易は1643年から25年間停止し、1669年に再開しました。しかし、デンマークの拠点はトランケバルを残して、すべての拠点を失ってしまいました。

1664年 – フランス東インド会社設立

1604年に設立されたが、うまく行かず本格的な活動は1664年からだった

フランス東インド会社は1604年にアンリ4世によって設立されました。インド貿易でオランダとイギリスの独占に対抗するための組織でしたが、貿易競争に負けて設立早々に機能を停止します。

フランス東インド会社が本格的に始動したのは1664年のことです。貿易により国を豊かにする思想に傾倒していた財務総監コルベールにより再組織されました。ルイ14世からも認可を受け、国営の貿易会社となったフランス東インド会社は植民地経営と商業利権の獲得を目指して世界各地に手を伸ばし始めます。

1665年、準備を整えたフランスは1回目の航海に出ました。初の航海は比較的小規模なもので、300トンの商船が3隻と軍艦からなる船団でした。しかし、フランス初の航海は失敗に終わります。

当時は海上貿易の主導権を巡って第二次英蘭戦争が勃発していました。海上での戦闘が起こっており、フランスは運悪くそのあおりを受けてしまい帰り道でイギリスに船を1隻沈められてしまいました。

この出来事はフランス国内で報道され、会社の信用は落ちてしまいます。失敗してしまったため資金が集まらず、3回目の航海を迎える頃には資金難に陥ってしまいました。

インド貿易の拠点となったポンディシェリ港

1669年、フランス東インド会社はインド貿易に舵を切ります。インド貿易は順調に進んでいきます。そして、1672年にフランス東インド会社は、インド藩王からインド東海岸のポンディシェリを与えられます。これにより、フランスはインド貿易の拠点を得ることに成功しました。

1670〜1779年頃 – デンマーク東インド第二会社とアジア会社の設立と解散

東インド会社からアジア会社に名前を変え、中国を中心に貿易した

1度解散したデンマーク東インド会社ですが、1670年に再び設立されました。しかし、1729年に解散し、1730年にアジア会社として再建され、清と広東で貿易を開始します。

また1732年に与えられた勅許により、アジア会社は喜望峰より東の地域で、デンマークの全貿易を40年間独占することが認められました。

1750年までの20年間で27隻の船が送られ、22隻がコペンハーゲン(デンマークの首都)に戻る旅を生き延びます。しかし40年後の1772年に会社は独占権を失い、1779年にデンマーク領インドは直轄植民地となりました。

1719年 – フランス 国営貿易会社を統合し、インド会社として再スタート

財政赤字により解散。しかしセニュレー侯爵によって会社は再建され、事業は繁栄した

1669年から、インド貿易を軌道にのせたフランス東インド会社ですが、本国では1680年からインド貿易は赤字続きでした。そのため1684年に会社は解散しました。

しかし、1685年にコルベールの息子セニュレー伯爵によって会社は再建。新東インド会社が誕生します。今回、国王らは出資せず、大臣や商人が主体となって資金を出しました。

国王らの出資がなかったことにより、以前の東インド会社と違い国王の指図を受けなくなったため事業は繁栄しますが、1693年の英仏植民地戦争により、拠点のポンディシェリをオランダ軍に占領されてしまいます。

その後、経営危機から立ち直ることができず、東インド会社は足らなくなった資金を国王に出してもらおうと請願しましたが、結果的に2回目の解散をすることになってしまいます。

わずか5歳で王位を継いだルイ15世

2回目の解散を迎えたフランス東インド会社ですが、1719年になると名前を変えて再建されます。

ルイ15世が即位し、幼い王に変わってオルレアン公が政務を執り行うようになりました。オルレアン公は経済学者のジョン・ローの大規模開発を政策に取り入れ、1719年にフランスが展開していた全ての国営貿易会社を統合し、インド会社としました。

しかし、インド会社の株式と王立銀行の銀行券を統合したことにより、急速な投機を招いてバブル経済が発生。1720年にバブルが弾けて株価が急落すると恐慌が起こり、経済は混乱状態に陥りました。

結果的に、インド会社を設立したジョン・ローは財務大臣から失脚し、インド会社は王立銀行から切り離されました。そして1731年、インド会社はアフリカとルイジアナの貿易を中止し、東方貿易に専念することを決定します。インド会社は、再び東インド会社としてスタートを切りました。

1731年 – スウェーデン東インド会社設立

小規模な船団だったが、中立国だったため利益を得られた

スウェーデン東インド会社は1731年に中国との貿易を目的として設立されました。本拠地はイェーテボリにあり、スコットランド人やネーデルラント人など外国人が組織の中心となりました。

同じ時代の東インド会社と比べると小規模で、交易線は数隻しかなく、さらに軍事力も持ちませんでした。

貿易競争が盛んでしたが、スウェーデンは植民地を持たなかったため中立国として活動していました。そのため、戦争が起これば商品を売り、その利益を得ることでスウェーデンの経済発展を促しました。

1760年 – 戦争により壊滅的打撃を受けるフランス東インド会社

戦争で活躍していたジョゼフ・デュプレクス。しかし、戦争の途中で本国に召還されてしまう

再始動したフランス東インド会社ですが、インドの状況は会社にとって好ましいものではありませんでした。

インドではカーナティック戦争が始まっており、総督のジョゼフがカーナティック同盟を結んで南インドを傘下に加え、イギリス勢力を圧倒していました。しかし、アジアでの出費を嫌った政府がジョゼフを本国へと召還してしまい、戦局は一気に劣勢へと傾いてしまいます。

結果的にフランス商館のあったシリアム港はコンバウン朝によって占領されてしまい、救援に向かったフランス船2隻が奪われ、フランス兵200名が捕虜となってしまいました。

さらにヨーロッパで戦争が始まると、インドでもイギリスとの戦闘が再び始まり、プラッシーの戦いで大敗してしまいます。

ついにインドでの本拠地ポンディシェリをイギリス軍に奪われ、1763年のパリ条約でインド植民地のほとんどを失いました。しかし、かろうじて南インドのポンディシェリとシャンデルナの非軍事的な拠点を占有することは許されました。

ですが、会社の船舶は大半がイギリスに拿捕されてしまい、会社は破滅的な打撃を受けてしまいます。

〜1772年 – 統治組織へ変わっていくイギリス東インド会社

東インド会社の目的が、インドの特産品の独占から領土に代わっていく

1639年から1750年にかけて、イギリスはインドで勢力を着々と拡大していきました。なかでもベンガルは、会社が求めていた産物が集まる重要な拠点となります。

この頃のイギリス東インド会社はあくまでインド貿易の独占が目的でした。しかし、インドの情勢により変質を余儀なくされます。当時のインドでは、ムガル帝国の皇帝が亡くなりあちこちの地方で王朝が建国されました。

さらに、フランス東インド会社が登場し、ポンディシェリを支配してしまいます。

また1757年、イギリスやフランス、オランダの争いや活動を快く思っていなかったベンガル太守がイギリスの要塞へ攻撃を行いました。これにより、プラッシーの戦いが勃発します。

プラッシーの戦いでベンガル太守は殺害され、新たにミール・ジャアファルが太守に就任しました。ミールはイギリスと密約を結んでおり、前太守を裏切ってイギリスに差し出したのです。結果、イギリス東インド会社は、ベンガルの政治に大きな影響力を持つに至りました。

条約により、3つの州の軍事と税収を手中に収めたイギリス

その後1765年、イギリス東インド会社はインド連合軍との戦い(ブクサールの戦い)に勝利します。その戦いの講和条約アラーハーバード条約で、イギリスはインド3州(ベンガル・オリッサ・ビハール)の州財務長官の職務と権限を得ました。

これによりイギリス東インド会社は税収を得られるようになりました。しかし、その後イギリス東インド会社の財政は、配当金の引き上げや主力製品の売れ残りなどにより支出が収入を上回り大赤字になってしまいます。また、貿易のみをしていたイギリス東インド会社は行政に関する知識がまったくないという問題までありました。

これを見かねたイギリス政府は1772年にウォーレン・へースティングを初代ベンガル総督に就任させ、同時に東インド会社を政府の管理下におき、行政業務を義務付けます。

ウォーレン・へースティング

総督に就任したへースティングは、インドの習慣や制度をできる限り崩さないうえで、イギリスの法律をインド人の生活や社会、国家の問題に適用することをインド統治の方針にしました。そして次の3つの改革を行います。

  • 法体系の整備
  • 徴税制度の整備
  • 軍備の増強

この3つの改革により、東インド会社軍はみるみる大きくなっていき、1789年には10万の陸軍を所有してなお増え続けました。

1795年 – フランス 革命戦争により解散

東インド会社を再建した銀行家のジャック。実はスイス生まれでフランス人ではなかった

会社の船舶をイギリスに拿捕されてしまい、解散の危機に立たされたフランス東インド会社ですが、銀行家のジャック・ネッケルにより再建資金が集められました。しかし、当時広まっていた自由貿易論社の批判により、会社が持っていた貿易独占権は停止されてしまいます。

これにより、インド貿易は誰もが自由に行えるようになりました。会社と国家の関係も整理され、会社は所有していたすべての植民地や不動産、船隊、船員などを国王に譲渡し、国は会社の債務を引き受け、東インド会社へ年利1200万リーブルを支払うことになりました。

結果、東インド会社は貿易会社ではなくなり、船団をアジアへ派遣する窓口となります。莫大な負債を清算し、東インド会社の歴史は終焉を迎えるはずでした。

しかし、1785年財務総監カロンヌが王室の財政赤字を補うために新インド会社を設立し、事業を再建させました。

国民議会の記章

旧会社の特権をそのまま引き継いだ新インド会社の事業は成功していました。

しかし、1790年に憲法制定国民議会(フランス革命初期に三部会から離脱した平民議員を中心としてできた議会)で東インド会社の持つ特権が議題に上がり、新インド会社の持つ特権は、商業の発展を妨げているという理由により廃止されます。

その後、貿易拠点は残っていましたが、1792年に始まったフランス革命戦争により、インドの拠点がイギリス軍に占領されてしまいます。加えて、海上をイギリスによって封鎖されてしまったため、フランスの貿易活動は停止しました。

そのような状況のなか、新インド会社の清算は進み、1875年5月に開かれた最後の株主総会で残っていた資産を分配して会社の歴史に幕を閉じました。

1793〜1833年 – イギリス 経営不振により商事会社としての機能を失う

経営が立ち行かなくなり、貿易会社としての機能を失った

18世紀末、イギリス東インド会社は経営不振に陥ります。資金不足により、ヨーロッパ向けの商品を仕入れることができまくなりました。そこで送金手段を確保するために、ヨーロッパ諸国やアメリカの商人に信用を与え、後日にヨーロッパで払い戻しをする方法が導入されました。

なんとか送金手段を得た東インド会社でしたが、この方法はイギリスがアジア貿易独占に使うはずの資金を他国の貿易に利用していると見なされ、問題になってしまいます。また、イギリスの綿工業発達により、インド産の綿製品の利益が減ったことも、それに替わる商品がなかったことも衰退に繋がりました。

さらに1770年代の経営危機を乗り越えるために東インド会社はイギリス政府に助けを求めていました。そのため、会社の命運はイギリス政府が握っていました。

そして、東インド会社が2度目の経営危機を向かえていた頃、イギリスでは産業革命が興り、東インド会社によるインド・中国貿易の独占状態を非難する声が高まっていました。その先頭に立っていたのが、自由貿易論を唱えるアダム・スミスでした。

スミスの自由貿易論は知識人や政治家など発言力のある人々の支持を集めます。

国から特許状の更新がなければ、東インド会社の独占貿易は保護されません。自由貿易を求める声が高まった結果、1793年に特許状の更新が行われずインド貿易の一部が自由化されました。

それに続く形で1813年にはインドの独占貿易が終わりを向かえ、1833年には中国との独占貿易も終了。東インド会社の商事会社としての機能は完全に消滅しました。

1799年 – オランダ 国の衰退と会社の解散

戦争により会社が衰退。さらに本国をフランスに占領され解散した

他国との貿易競争に勝利し、黄金時代を迎えていたオランダですが、徐々に陰りが見え始めます。

17世紀半ばに起こった3回に渡る英蘭戦争や、フランス王国との戦争で国力を消耗。1689年にヴィレム3世がイギリス王に迎えられてからは、イギリス東インド会社に植民地帝国の座を譲りました。

イギリスはこれ以後、大英帝国としてオランダに代わり海上の覇権を確立します。さらに1795年にはオランダがフランス革命軍により占領されます。この混乱の中、1799年12月31日、オランダ東インド会社は解散しました。

加えてオランダの海外植民地がイギリスに接収されてしまいます。しかしナポレオン戦争後にイギリスからオランダへインドネシアが返還されたため、オランダはインドネシアの経営に専念しました。

1813年 – スウェーデン ナポレオン戦争により交易地を失い、会社は閉鎖

会社閉鎖の理由となったナポレオン戦争

スウェーデン東インド会社はアメリカ独立戦争でも巨額の利益を得ました。しかし、戦争が終わると商品を売る場所がへり、スウェーデン東インド会社の業績はみるみる悪くなっていきます。

さらに追い討ちをかけるように、独立国家となったアメリカが清との貿易を開始したのです。主な貿易相手であった清との取引が減り、スウェーデン東インド会社は衰退していきます。それを後押ししたのがナポレオン戦争でした。

交易地であったネーデルラントがフランスによって占領され、スウェーデン東インド会社は貿易基盤を失います。結果、スウェーデン東インド会社は1813年に閉鎖されました。

1857〜1874年 – イギリス インド大反乱と解散

インド人傭兵たちの不満が、銃に使われていた牛脂・豚脂をきっかけに爆発し反乱が始まった

戦争によって領土拡大し、1849年にイギリスはインドの植民地化を完成させました。しかし1857年に、インドのシパーヒー(傭兵)が反乱を起こします。シパーヒーは皇帝バハードゥル・シャー2世を反乱軍の最高指導者として擁立し、ムガル帝国の再興を宣言しました。

ところがこの反乱は突発的に起こったため、計画性がない行き当たりばったりなものになり、その上統率もまったく取れていませんでした。そのため、反乱は東インド会社の軍隊によって翌年までに鎮圧されます。

無事に反乱を鎮圧しましたが、この出来事はイギリス政府に対し、東インド会社のインド統治には限界があると証明してしまいます。そこでイギリス議会は1858年8月2日、インド統治改善法を可決し、東インド会社が持つすべての権限をイギリス国王へと移譲させました。

こうしてイギリス東インド会社の歴史は終焉を向かえます。しかし、東インド会社はこれ以後も組織を継続しました。なぜなら、イギリス政府が株主に配当金の支払いを約束していたからです。

イギリス東インド会社は残務処理を終え、1874年1月1日に解散し、会社の歴史に幕を下ろしました。

東インド会社の現在

現代にも「東インド会社」という名前の会社が存在する

創設当初から現代まで残る東インド会社は、ここまで解説した通り存在しません。しかし、東インド会社という名前の会社は現代に存在します。

現代の東インド会社は、1978年に紅茶販売のため、紋章院(日本で言うところの家紋や会社のロゴを管理する王直属の機関)の許可を得て設立された会社です。

2010年にインド出身のイギリスの実業家サンジブがイギリス大蔵省に「東インド会社」の名称と商標の許可を願い出て、これが許可されたため135年ぶりに企業名として復活しました。新たにできた「東インド会社」はロンドンに店舗を構え、輸入食品や宝飾品の販売を行っています。

東インド会社に関するまとめ

東インド会社について紹介しましたが、いかがでしたか?最後に簡単にまとめます。

東インド会社は17世紀に、各国で設立された貿易会社。国から貿易独占権を与えられ、さらに軍事力や現地と交渉する権利も与えられていた
東インド会社は各国の経済や社会に大きな影響を与えた。17世紀から現代まで生き残った東インド会社はないが、同じ名前の会社は存在する

東インド会社は現在の株式会社の原型となった会社で、実はこの頃にできた株式の仕組みは今とそう変わっていません。300年以上前の仕組みがあまり変わらずに現在も使われていると思うと、なんだか感慨深いものがありますね。

当サイトでは、他にもさまざまな国の歴史について解説しています。事件や出来事について焦点を当てた記事もありますので、ぜひご覧ください!

長くなりましたが、ここまでお付き合いいただきありがとうございました。

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